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地域在住高齢者における要介護認定と日常生活活動との関連：Kami-study
https://doi.org/10.14999/1521.00012628
https://doi.org/10.14999/1521.0001262887beafca-b44f-4716-9cbd-b2d706c3ce12
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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jsums3202p020 (289.5 kB)
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| Item type | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 公開日 | 2020-03-30 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | 地域在住高齢者における要介護認定と日常生活活動との関連：Kami-study | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | Relationship between disability and activities of daily living in community-dwelling Japanese older adults : Kami-study | |||||
| 言語 | en | |||||
| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 地域在住 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 高齢者 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 要介護 | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | Barthel index | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | TMIG index of competence | |||||
| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
| ID登録 | ||||||
| ID登録 | 10.14999/1521.00012628 | |||||
| ID登録タイプ | JaLC | |||||
| タイトル（ヨミ） | ||||||
| その他のタイトル | チイキ ザイジュウ コウレイシャ ニオケル ヨウカイゴ ニンテイ ト ニチジョウ セイカツ カツドウ トノ カンレン : Kami-study | |||||
| 著者 |
片寄, 亮
× 片寄, 亮× 荻田, 美穂子× 大倉, 美佳× 荒井, 秀典 |
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| 抄録 | ||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||
| 内容記述 | 本研究の目的は、地域在住高齢者における4年間の新規要介護認定状況を記述し、要介護認定区分と日常生活活動（Activity of daily living: ADL）との関連を記述することである。2013年に兵庫県香美町に在住する65歳以上の健常高齢者を対象に実施した高齢者コホート研究の協力者(n=5,094)のうち、脱落者455名を除き、4年後の2017年調査に協力が得られた3,829名(応諾率 82.5%)を研究対象者とした。そのうち、主要評価項目に欠損のなかった3,351名を解析対象者とした。要介護認定状況については2016年12月1日時点での認定状況で評価し、基本的ADL はBarthel indexを、手段的ADL は老研式活動能力指標を用いて評価した。2013年度調査から4年後の新規要介護認定者は365名（10.9%）であり、認定区分別では要支援1: 150名（4.5%）、要支援2: 35名（1.0%）、要介護1: 101名（3.0%）、要介護2: 28名（0.8%）、要介護3: 24名（0.7%）、要介護4: 19名（0.6%）、要介護5: 8名（0.2%）であった。要介護認定区分別のADLについて、基本的ADLと手段的ADLは介護度が上がるにつれて非自立者の割合が増加傾向であった(全てp for trend<0.001)。基本的ADLにおいては「食事」、「洗面」、「トイレ動作」の非自立者は要支援1・2では１割未満であるのに対して要介護者は段階的に増加し、手段的ADLにおいては「交通機関を利用した外出」と「日用品の買い物」の非自立者は要支援の段階から多かった。また、健常者であっても約2割の者が失禁経験があることから、失禁は単独では要介護状態に直結しない可能性が考えられた。 | |||||
| 書誌情報 |
滋賀医科大学雑誌 巻 32, 号 2, p. 20-25, 発行日 2020-03-19 |
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| 出版者 | ||||||
| 出版者 | 滋賀医科大学雑誌編集委員会 | |||||
| DOI | ||||||
| 関連タイプ | isIdenticalTo | |||||
| 識別子タイプ | DOI | |||||
| 関連識別子 | http://doi.org/10.14999/1521.0001262 | |||||
| 関連名称 | 10.14999/1521.0001262 | |||||
| 著者版フラグ | ||||||
| 出版タイプ | VoR | |||||
| 出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 | |||||
| 資源タイプ | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | Departmental Bulletin Paper | |||||
