@article{oai:shiga-med.repo.nii.ac.jp:00003506,
 author = {片寄, 亮 and 荻田, 美穂子 and 大倉, 美佳 and 荒井, 秀典},
 issue = {2},
 journal = {滋賀医科大学雑誌},
 month = {Mar},
 note = {本研究の目的は、地域在住高齢者における4年間の新規要介護認定状況を記述し、要介護認定区分と日常生活活動（Activity of daily living: ADL）との関連を記述することである。2013年に兵庫県香美町に在住する65歳以上の健常高齢者を対象に実施した高齢者コホート研究の協力者(n=5,094)のうち、脱落者455名を除き、4年後の2017年調査に協力が得られた3,829名(応諾率 82.5%)を研究対象者とした。そのうち、主要評価項目に欠損のなかった3,351名を解析対象者とした。要介護認定状況については2016年12月1日時点での認定状況で評価し、基本的ADL はBarthel indexを、手段的ADL は老研式活動能力指標を用いて評価した。2013年度調査から4年後の新規要介護認定者は365名（10.9%）であり、認定区分別では要支援1: 150名（4.5%）、要支援2: 35名（1.0%）、要介護1: 101名（3.0%）、要介護2: 28名（0.8%）、要介護3: 24名（0.7%）、要介護4: 19名（0.6%）、要介護5: 8名（0.2%）であった。要介護認定区分別のADLについて、基本的ADLと手段的ADLは介護度が上がるにつれて非自立者の割合が増加傾向であった(全てp for trend<0.001)。基本的ADLにおいては「食事」、「洗面」、「トイレ動作」の非自立者は要支援1・2では１割未満であるのに対して要介護者は段階的に増加し、手段的ADLにおいては「交通機関を利用した外出」と「日用品の買い物」の非自立者は要支援の段階から多かった。また、健常者であっても約2割の者が失禁経験があることから、失禁は単独では要介護状態に直結しない可能性が考えられた。, Departmental Bulletin Paper},
 pages = {20--25},
 title = {地域在住高齢者における要介護認定と日常生活活動との関連：Kami-study},
 volume = {32},
 year = {2020}
}